FX用語集
あ
アービトラージ(Arbitrage)
裁定取引。異なる2つの市場の価格差を利用して利益を得ようとする取引。例えば、現物市場の為替レートと先物市場の為替レートの、高い方を売り、安い方を買う事によって差額が利益となる。
RSI(Relative Strength Index）
相対力指数。過去数日間における価格の変動幅（上げ幅・下げ幅）から相場のリズムや法則性を読み取る指標。0%から100%の間で推移し、一般に70%以上は買われすぎ、30%以下は売られすぎとみる。
ISM指数(Institute for Supply Management）
全米供給管理協会（ISM）が発表する指数。製造業景気指数と非製造業景気指数がある。
企業の購買部に対して受注残や生産状況、在庫などについての状況が、前月と比較してどう変化したかをアンケートし、結果を指数化したもの。50％を生産活動の拡大・縮小の分岐点とし、50％を上回れば拡大していると判断する。製造業指数は翌月第1営業日に発表され、米国の景気先行指標として注目される。
IMF(International Monetary Fund）
国際通貨基金。国際的な金融協力や外国為替相場の安定を図る目的で設立された国際協力機関。
加盟国の国際収支不均衡を是正するために、加盟国の出資金から支援融資を行ったり、開発途上国に財政融資を行ったりする。（加盟国は185ヶ国）、本部はワシントンDC。
相対取引（あいたいとりひき）(OTC:Over The Counter)
相対取引とは、金融取引の形態の一つだが、FX（外国為替）取引では取引所を介さずに、取引する両者の合意を得て成立するという形態の取引をいう。
具体的には、取引を行う２者が１対１の関係で取引通貨やその数量（アマウント）、価格（レート）を決めて、売買取引を成立させる。
たとえば、個人投資家が取引する場合は、１対１の関係でFX取扱業者に価格表示をしてもらい、同時に提示される売値と買値（取引すると安い価格が売値、高い価格が買値）から「売りか買いか」の売買意志を示して取引を行う。
IBRD(International Bank for Reconstruction and Development）
国際復興開発銀行。通称、世界銀行。資本調達が困難な加盟国や民間企業などに長期的な融資を行う機関。現在は主に開発途上国を対象とした財政融資を行う。1944年のブレトン・ウッズ協定によって設立が決まり、1946年に業務を開始、1947年からは国連の専門機関となった。本部はワシントンDC。
アウトライト取引(Outright Transactions)
先物為替取引のひとつで直物為替の売買を単体で行う取引。
反対の言葉として、スワップ取引があるが、スワップ取引は直物を売ると同時に先物を買う、または直物を買うと同時に先物を売る、といった取引である。アウトライト取引は、売り、または買いのどちらか一方だけを行う取引である。取引の例としては、先渡（フォワード）取引、直物（スポット）取引等がある。
赤字国債(Deficit Covering Bond)
国が累積している赤字を補填するために、発行する国債（政府が発行する債券のことで正式には「国庫債券」）のことをいう。国内の景気が悪化した場合には、国の税収が景気の影響を受けて、どんどん落ち込んでいく。そのときの歳入（一会計年度における全ての収入）不足を補足するために発行される、赤字を埋めるための債権となるが、これらの債権は国の借金になる。また国債の発行の際には、特別の立法が必要とされる。
アジア通貨危機(The Asian Financial Crisis)
1997年7月2日、タイ中央銀行が管理フロート制（変動相場制）を導入しタイ・バーツが暴落。これに端を発し、「アジアの奇跡」といわれた東アジアの国々から一斉に国際資金が流出。時間差をもって香港、韓国、インドネシア、マレーシアにも通貨危機が波及、世界経済に深刻な影響を及ぼした。
アスク（Ask）
外国為替取引におけるレート提示側の売り値、売り気配値。応じる側（顧客）にとっては買いレート。2wayでの価格表示の際の高い方のレート。オファー（Offer）ともいう。買い気配値はビッド（Bid）。
アセットアロケーション(Asset Allocation)
一般的に複数の資産（アセット）への分散のことをいう。これに対して、複数の投資銘柄へ分散することをポートフォリオと呼ぶ。
資産運用をする場合によく使われる言葉であるが、資産運用とはいっても、大きな資金を使って運用する場合は、いきなりある会社の株を何株買うといった、個別銘柄を買うのではなく、「国内債券」「海外証券」「不動産」「国内株式」「現金等価資産」といった資産クラス別にどのような割合で分配投資するかという意思決定があることをアセットアロケーションという。
い
EMS(European Monetary System)
欧州通貨制度。1979年3月13日の欧州理事会(首脳会議)において、通貨協力を強化して欧州に通貨安定地帯を構築することを目指すため承認。欧州通貨制度は単なる通貨協力ではなく、長期的な安定成長、完全雇用の段階的回復、生活水準の調和化、共同体内での地域的格差の縮小、などを目指す総合的な政治経済戦略。これは80年代の後半に、市場統合の実現とマーストリヒト条約の締結につながる。
ECB(European Central Bank)
欧州中央銀行。欧州通貨統合参加国の金融政策・為替操作と、ユーロの発行を行う機関。物価の安定を目的に1998年6月1日に設立。本部はドイツのフランクフルト。
EBS(Electronic Broking System)
EBS社が行っている電子ブローキング・システム。ボイスブローカーに頼らずに各銀行などに設置された端末から直接為替取引の注文を出すことができる仲介方法。主要通貨の取引の大半はEBSを通じて行われている。
EB債(Exchangeable Bond)
他社株転換債。特定の上場銘柄株を対象に選び、満期日にその株価が設定水準より高い場合には、元本と高い利息が現金で償還され、株価が設定水準より低い場合には元本は得られず、かわりに、対象となった株式で償還される。通常の債券よりクーポンレートを高く設定してあり、高利回りの金融商品。
一目均衡表
ペンネーム一目山人、本名細田悟一が延べ2000人のスタッフ（学生）と7年の歳月をかけて昭和10年に完成させた。時間の概念を取り入れたチャートで、基準線、転換線、遅行スパン、先行スパンa、先行スパンb、および先行スパンaとbで作られる抵抗帯（雲）と呼ばれる価帯を、ローソク足と比較して価格水準を判断する。
一覧払（輸入）手形決済相場
信用状に基づいて発行された一覧払輸入手形の代金を、銀行が支払う場合の相場。資金が回収されるまでの間、銀行が立替払いを行い、この間の立替金利をＴＴＳレート（電信売り相場）に加えたもの。アクセプタンス。
一覧払（輸出）手形買相場
信用状に基づいて発行された一覧払輸入手形を銀行が買う場合の相場。資金が回収されるまでの間、銀行が立替払いを行い、この間の立替金利をＴＴＢレート（電信買い相場）から差し引いたもの。アトサイト。
移動平均線(Moving Average)
過去一定期間の価格の平均を折れ線グラフにしたもの。米国のグランビルが考案。平均する期間により、短期線（7日、14日など）、中期線（50日、90日など）、長期線（180日、200日、52週など）に分けられる。
インサイダー取引(Insider Trading)
大株主や役員などの内部関係者が、未公開情報をもとに株式の売買を行うこと。内部者取引。内部関係者が株価に大きな影響を与えるような未公開情報を知った場合には、2社以上の報道機関によって情報が公開された後、12時間経過しなければその株式の売買を行うことはできない。内部関係者から情報の伝達を受けた者にも適用される。
陰線（いんせん）
ローソク足において、始値よりも終値の方が安い線。白黒のチャートでは黒塗りの線。カラーのチャートでは青色のことが多い。逆に始値よりも終値の方が高い線は陽線（ようせん）。白黒のチャートでは白抜きの線。カラーのチャートでは赤色のことが多い。
インターバンク市場(Interbank Market)
外国為替市場における銀行間取引の場を指す。銀行が顧客との取引で生じる為替持高（ポジション）のカバー、または銀行自体の意図的なポジション操作などのために銀行間で取引する銀行間外国為替市場のことで外国為替相場の卸売市場に相当する。円相場と呼んでいる通常の為替レートは、このインターバンクで取引されるレートのことを指す。
インターバンク・レート(Interbank Rate)
銀行間で形成される為替レート。世界中の銀行が世界中の銀行を相手に、24時間、電話やインターネットなどを通じてやり取りしている為替レート。同時刻におけるインターバンク・レートは一つではなく多数存在し、すべて1対1の相対で取引される。
インデックス型運用(Index Fund)
機関投資家の多額の資金運用に使われることが多い運用方法で、主な株式指標や指数の動きに連動するように株式市場全体の動きを促え運用成果をめざすタイプの投信である。
インフレ／インフレーション(Inflation)
経済全体の財やサービスの価格（物価）が継続的に上昇する現象で、貨幣価値の下落を意味する。好景気でモノがよく売れて品不足、企業業績は上昇して、従業員の給与も上がる。しかし、給与の上昇が物価の上昇に追いつかないために家計は逼迫。実質所得は低下し、特に経済的弱者（年金生活者等）の生活は厳しくなる。
インフレターゲット(inflation Targeting)
通常は、インフレーションを押さえるために中央銀行が目標を設定して政策を打つこと。デフレ下にある日本で議論されているインフレターゲットはインフレーションを押さえるためではなく、景気を回復させるために軽いインフレを起こす政策を打つことを意味する。日銀が将来の物価上昇のターゲットを定め、マネーサプライを計画的に増やし、インフレに誘導させようとするもの。
う
受渡し(Delivery)
外国為替証拠金取引や金融先物取引において、売買が成立したとき、取引約定により買い手が買い付け代金を売り手に渡し、売り手が売付証券を買い手に渡すことをいう。（ひらたく言えば 代金と証券の交換）受渡し決済ともいわれ、金融先物取引では約定金額全額の決済を行う決済方法をいう。
売り持ち(Short)
外貨を売った状態のこと。ショート（short）＝不足。ドルを売る、あるいは、将来に相手にドルを渡すなど、外貨が足りない状態。売り持ちでも買い持ちでもない、ゼロの状態のことをスクエアーという。
ウルグアイラウンド(Uruguay Round)
1986年にウルグアイで4年の予定で交渉開始が宣言された、GATT（関税貿易一般協定）の多角的貿易交渉のことをいう。商標権、特許権、著作権などの、いわば「知的所有権」の取り扱いや、金融、旅行、情報通信など、物品をともなわない「サービス貿易」の国際的取引の自由化、農産物の例外なき関税化が話し合われ、124カ国が参加したが、アメリカとヨーロッパが対立したために会議は難航し、交渉に8年間も費やされ、1994年マラケシュでようやく合意に至った。
え
FRB(Federal Reserve Board)
連邦準備制度理事会。米国の中央銀行。公定歩合・支払準備率・公開市場操作などの金融政策を行う。7名の理事で構成され、議長と副議長は大統領による指名。（2006年2月より、議長はベン・バーナンキ。）連邦準備制度は略してFed、またはFRS。連邦公開市場委員会はFRBの理事7名、ニューヨーク連銀総裁1名、地区連銀総裁4名の合計12名で構成、略してFOMC。
FFレート(Federal Fund Rate)
米国の代表的な銀行間短期金利。金融政策の誘導目標金利・政策金利。フェデラル・ファンド（Federal funds）とは、米国の市中銀行が連邦準備銀行に預けている無利息の準備預金。これを銀行間で貸し借りする時の利率がFFレート。FFレート変更後、マーケットには大きな影響が出る。
FOMC(Federal Open Market Committee)
連邦公開市場委員会。米国の公定歩合や預金準備率の変更、公開市場操作の決定などを行う。ＦＲＢの理事7名、ニューヨーク連銀総裁1名、地区連銀総裁4名の合計12名で構成。
FTA(Free Trade Agreement)
自由貿易協定。特定の複数国や地域において、関税を撤廃し、数量制限などの貿易障壁をなくすことで、自由な貿易を繁栄・発展させようという貿易上のルール。1990年代に締結が急増、代表的なFTAは北米自由貿易協定（NAFTA）、東南アジア諸国連合（ASEAN）、欧州連合（EU）など。
MACD(Moving Average Convergence/Divergence)
GeraldAppel氏によって開発されたテクニカル分析手法。通常、12日と26日の平滑平均を使いその差をMACDと呼ぶ。MACDの9日移動平均をシグナルと呼び、MACDがシグナルを上抜けば買い、またMACDがシグナルを下抜ければ売り。ゼロの線のレベルを上抜け(下抜け)れば、更に強気の乖離を意味する。
MMF(Money Management Fund)
国内外の公社債（国債・地方債・政府保証債・社債）や、CPやCDなどの短期の金融商品を中心に運用する追加型公社債投資信託。株式は一切組み入れず、リスクを少なくして安定した収益の確保を目標とするファンド。収益分配金を毎日計算して月末にまとめて再投資する。期間は自由、利回りは日々の分配実績で変動し各社で違う。購入・換金はともに1円単位でいつでも可能、手数料は不要。
エクイティファイナンス(Equity Finance)
株主資本(直接、間接を問わず株式発行を伴う)による資金調達の総称のこと。直接新たに株式を発行して行うファイナンスに加えて、有償割当増資などの有償増資や新株予約権付社債の発行、新株引受権付社債（転換社債型を含む）、新株引受権証券などによる資金調達も含む。
エマージング市場(Emerging Market)
成長の初期段階にある市場（国）で、高い成長が期待され、または高い経済成長を遂げている中南米、アジア、ロシアといった成長の初期段階にある市場（国）またはその潜在力がある発展途上国の市場を指す。
エリオット波動理論(Elliot Wave)
エリオットが確立したチャート理論で、チャート分析に用いられる理論のひとつで、中・長期的に株価のチャートを追っていった場合、５つの上昇波動と、それに続く３つの下降３波動の組み合わせで成り立つと考えられているのが、「エリオット波動理論」である。
円債(Japanese Bond)
広義では円建て債券のこと。円建て債券には、日本政府が発行する日本国債や、日本企業が発行する普通社債、外国企業が円建てで発行する円建て外債などがあるが、狭義の円債は日本国債のことを指す。日本国債は、JGB（Japanese Government Bond）とも呼ばれる。
円借款(えんしゃっかん）(Yen credit)
日本のODA（政府開発援助）で行われる有償資金援助（貸し付け）のうち、円で貸し付けるもので、政府ベースによる借款協定により行われる。
円借款による輸出の場合、船積時に代金が支払われ、輸銀等が輸入国政府等に対して直接、またはその保証により輸入代金を直接分割返済条件で貸付けるという形がとられている。また、世銀への円出資金を解除して、これを通じて借款を与える形（世銀円借款）もある。
一般的には海外経済協力基金や輸出入銀行が財政資金を相手国政府及びその政府機関に貸付ける形式をとっている。
お
オイルショック(Oil Shock)
石油危機。第1次石油危機は1973年、第4次中東戦争を機に石油輸出国機構（OPEC）が生産量を減らし、石油の値段を4倍に引き上げた為に石油価格が高騰、それに伴って世界各国の経済は混乱し物価が上昇した。第2次石油危機は1979年、イラン革命を契機とした原油の高騰。
追い証(Margin Call)
追加で差し入れる証拠金の「追加保証金」の略で、信用取引などにおいて、建株や代用有価証券の価格変動などの影響によって約定価額の２０％（維持率）を委託保証金（建株の評価損益を通算）が下回ったときに、新たに証券会社に追加を求められる保証金のことをいう。
オイルマネー(Oil Money)
中東諸国が石油の輸出によって稼いだお金のこと。先進国の株式市場などに投資する際に、オイルマネーの流入などといわれる。需給に大きな影響を及ぼすことがあり、その動向が注目されている。
欧州委員会(European Commission)
欧州連合の執行機関。政策、法（規則・指令等）案を閣僚理事会に提案、EU法規の適用を監督、理事会決定の執行を行う。委員長の他19の担当別委員からなる。各委員の下、事務局があり、事務執行を行う。「欧州委員会」とは、20名からなる委員会を指す場合(狭義)と、約2万人といわれる職員全体を指す場合（広義）とがある。
欧州議会
欧州連合（EU）の主要機関。EUの諸活動に対し、民主的なコントロールを行うことを目的とする諮問・共同決定機関。諮問的機関から出発し、次第に権限を強化。特定分野の立法における理事会との共同決定権、EU予算の承認権、新任欧州委員の承認権等を有する。
欧州中央銀行(European Central Bank)
ECB。欧州通貨統合参加国の金融政策・為替操作と、ユーロの発行を行う機関。物価の安定を目的に1998年6月1日に設立。本部はドイツのフランクフルト。
欧州連合(EU)
EU。1993年11月、それまでのEC加盟12ヶ国（ベルギー、デンマーク、フランス、ドイツ、イギリス、ギリシャ、アイルランド、イタリア、ルクセンブルク、オランダ、ポルトガル、スペイン）により批准されたヨーロッパ連合条約（マーストリヒト条約）の発効によって発足。ヨーロッパの政治経済の統合を目指し、加盟国間の相互協力を強化することを目的として設立された超国家機構。その後、オーストリア、スウェーデン、フィンランド、ブルガリア、ルーマニアなどが加盟し、現在の加盟国は27ヶ国。本部はベルギーのブリュッセル。
OECD(Organisation for Economic Cooperating and Development)
経済協力開発機構。欧米などの先進国を中心とする加盟国間の協力によって、経済成長の促進、開発途上国への援助、世界貿易の拡大などを目指す国際機構。 1961年、マーシャル・プラン（ヨーロッパ復興計画）の受入れ機関であったOEEC（ヨーロッパ経済協力機構）を改組して発足。日本は1964年に加盟、現在の加盟国数は34。本部はフランスのパリ。
O・C・O(One Cancel Other)
同時に二つの指値注文を出すときに、一方が成立したときにもう一つの指値を自動的にキャンセルする場合に使う注文。ストップロス注文と利食いの指値を同時に出す場合がこれにあたる。
オージー(AUD)
オーストラリアドル、豪ドル、AUD。オーストラリアでは1966年までポンド・シリング・ペンスを使っていたが、ドルの十進法の方が簡単ということでドルを採用。オーストラリアのお札は紙幣ではなく、88年に世界初のポリマー製のお札を導入、現在はすべてポリマー幣。
オーバー・ザ・カウンター（O.T.C)
取引所を介さずに店頭で行う取引。相対取引。顧客の出す注文に対して、証券会社やブローカーが取引の相手方となって応じる取引。当事者間1対1の相対売買。取引価格も取引の方法も、当事者同士の交渉によって決まる。
大引け(Close)
証券取引所などにおいて、１日の取引をすべて終了した時のことをいう。取引を終えることを「引ける」といい、引けは午前の立ち会い（前場）と、午後の立ち会い（後場）の２回あるが、時系列で追っていくと、前場寄り付き、前場引け（前引け）、後場寄り付き（後場寄り）、大引けとなる。
終値とは若干異なるが、大引けで出された値段を「大引け値」あるいは「引値」という。
オシレーター(Oscillator)
価格の絶対水準とは無関係に売り・買いのシグナルが発信される、上下に振幅するチャート。相場の強弱を表す指標。RSI、サイコロジカルライン、ストキャスティクスなど。
オファー（Offer）
外国為替取引におけるレート提示側の売り値、売り気配値。応じる側（顧客）にとっては買いレート。2wayでの価格表示の際の高い方のレート。アスク（Ask）ともいう。買い気配値はビッド（Bid）。
オフショア取引(Offshore Trading)
オフショアとは陸地から離れた沖合いという意味で、オフショア取引とは、非居住者から調達した資金を非居住者に貸し付けるなど、原則として運用・調達とも非居住者と行う取引のことをいう。そのように、自国の国内市場とは区分して、外国との取引のみを行う市場を、オフショア市場という。
オプション取引(Option Trading)
オプションとは、ある一定の商品を一定の取引期間内に一定の価格で売買する権利のことを指し、その権利には『コール・オプション(買う権利)』と『プット・オプション(売る権利)』がある。それぞれの権利に対して売買が行なわれ、これをオプション取引という。ある商品の価格が上昇すると予測すれば『コール・オプション』の買い、 もしくは『プット・オプション』の売りとなり、逆に価格が下落すると予測すれば 『コール・オプション』の売り、もしくは『プット・オプション』の買いを行う。
オフバランス取引(Off-balance Trading)
為替銀行が行う取引のうち、バランスシート上にのらない取引のことをいう。たとえば、スワップ取引では、「将来の時点」でお金を交換する「予約」の取引であるから、取引の時点では、取引に資産価値はない。よって、企業の資産や債務の一覧表である貸借対照表（バランスシート）には計上されない取引になる。
オルタナティブ投資(Alternative Investment)
投資信託、譲渡性預金、株式や債券への直接の投資以外の投資のことをいう。芸術作品や骨董収集、商品や商品を対象としたファンド、デリバティブ関連商品、為替取引、ヘッジファンド、石油やガス、貴金属、不動産などが含まれる。
卸売物価指数(Wholesale Price Index)
卸売り段階での商品の価格に関する物価指数。消費者物価指数とならび、需要や供給を反映する物価動向を見る為の代表的な統計。国内卸売物価指数、輸入物価指数、輸出物価指数の3指数と、これらを加重平均した総合卸売物価指数で構成されている。
